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救急車の運用の歴史

消防機関と救急車は、実は大きなつながりがあります。

戦前、具体的に言うと1945年以前は、消防組織は警察の指揮下にありました。その当時からいくつかの都市には救急車が少なからず走っていましたが、これらは警察によって運用されていました。

日本初の救急車の運用は、昭和7年の日本赤十字大阪府支部によるものでした。消防機関での救急車の運用は、神奈川県警察部が昭和8年に横浜市の山下消防署に配置したのが始めてです。

昭和9年には愛知県警察部が救急車を始めて購入し、東京都では、昭和11年に警視庁消防部が救急車6台を購入して救急業務を開始しています。

昭和20年の終戦後は、米軍司令官マッカーサーによる行政機構の改編が始まりました。これにより、昭和22年に消防は正式に警察組織から分離し、市町村が管理する自治体消防として再出発することになりました。このような改変を受けて救急車は自治体の消防機関で運用されるようになりました。

戦後しばらくの間は医療環境が整備されておらず、急病患者への対応は、主に開業医の先生方が往診により行っていたそうです。さらに当時の消防法では「救急業務とは事故の傷病者の搬送をすること」とされていました。

当時は車もあまりありませんでしたから、事故は今現在よりも少なかったのが現状です。このため、当時の救急車の需要はそれほど高くありませんでした。

しかし、昭和39年の東京オリンピックの頃になると自家用車がどんどん普及していきました。それと同時に高速道路などの建設も進んでいきます。その結果交通事故による外傷患者が著しく増えることになります。

このような時は街医者が往診に行くことは困難ですから、救急車の働きが必要不可欠になりました。このような交通事故の増加と共に、救急車の需要が急激に高まることになったのですね。

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